映像メディアの調査はどのように行われているのか?第3回:「ラジオ調査」の礎は

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2015.11.05

映像メディアの調査はどのように行われているのか?第3回:「ラジオ調査」の礎は

NHKの聴取率調査

  昭和23年から始まった聴取率調査はどのようなものだったのでしょうか?

 聴取率の調査はGHQ(General Headquarters:連合国最高司令官総司令部)の指導で昭和21年設置されたNHK放送文化研究所の世論調査部により、戦後初めて実施されました。

 当時の聴取率調査は5分番組は3ミリの、15分番組は5ミリ、それ以上の放送番組は30分番組なら1センチ、60分番組なら2センチといった目盛りで仕切られた調査票をNHKの専属調査員が調査対象者の所に出向いて行き、「ロスター」というカレンダー・タイプの番組表を調査対象者に見せながら、その日の行動から聴いた番組を思い出してもらって、調査員が直接調査票に書き込んでいく「パルス方式」と呼ばれる方式で行われました。そのとき“番組を聴いた”かどうかの基準は、その番組の放送時間を半分以上聴いた場合、「聴いた」と判定すると決められました。

 また調査は前日放送された番組についての聴取状況は、翌日面接で答えてもらう隔日の調査によって行われました。

 昨日聴いた番組について、翌日、調査員がやってきて、“お聴きになられた番組は・・・・・”と面接調査するのです。随分、まどろっこしい調査ですよね。

 

民放の調査

  昭和26年、民放ラジオが開局したことによってラジオの調査は飛躍的に発展していくのです。しかしそうはいっても、民放には大きな障害を乗り越えなければならない問題が多々ありました。

 一つは「事大主義」という風潮です。“長いものには巻かれろ”、“寄らば大樹の陰”という言葉があるように、「官尊民卑」ということでNHKに対する国民の信頼性は大きく、民放のつけいる隙はありませんでした。加えて「不利な電界強度」です。みなさんご存知のように、周波数帯は低いほど電波は強く、遠くまで届きます。NHKとラジオ日本とを聴き比べるとお解りでしょう。NHKの放送は千葉県や埼玉県でも聴くことが出来ますが、ラジオ日本の番組は神奈川県とごく一部の東京都でしか聴くことは出来ませんね。後発のラジオ局はこの「周波数帯」で、すでにNHKよりも不利な状況に置かれていたのです。

第三は「宣伝は虚偽・誇大」でした。広告は大風呂敷を広げ、嘘八百を並べたてただけのものだという先入観念が払拭されていなかったのです。

 それでも民放ラジオは“Free Radio”の旗印の下、「好きで聴く民間放送」、「生活を豊かにする民放ラジオ」と“聞かされるラジオから聴くラジオへ”のキャンペーンを展開し、必死にNHKの優位性に食い下がったのでした。

 台風による水害をものともせず、腰まで水に浸かりながら被害状況を伝えたラジオ九州(RKB毎日)のアナウンサー。折からの強風に煽られ炎上する市街の状況を前進に水を被って一晩中マイクを離さず市民誘導に努めたラジオ新潟(新潟放送)の先達。彼らの必死の努力により、民放ラジオは信頼を勝ち得ていったのです。聴取率も「一対十」の番組編成などの工夫により、NHKに呉して聴かれるようになったのです。